人事研究会

慶応義塾大学大学院
システムデザイン・マネジメント研究科
研究科委員長　前野　隆司 氏

慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授。
1984年3月東工大卒 、1986年3月東工大修士課程修了、1993年12月博士（工学） 学位取得。
1986年4月キヤノン株式会社、1990年7月～1992年6月カリフォルニア大学バークレー校客員研究員、2001年4月～9月ハーバード大学客員教授、2006年4月慶應義塾大学理工学部教授等を経て2011年4月～現職。
研究テーマは、ヒューマンマシンインタフェース、イノベーション教育、感動学、幸福学。著書に、『幸せのメカニズム』、『システム×デザイン思考で世界 を変える』、『実践 ポジディブ心理学』、『思考脳力のつくり方』、『幸せの日本論』など多数。

【POINT】
1. 幸福学が経営を変える
2. 幸せの４因子とは
3. 幸せな企業の事例紹介

社会保険労務士法人 石山事務所
執行役員 特定社会保険労務士
松原　熙隆 氏

2019年4月以降、中堅・中小企業においても本格化する「働き方改革関連法案」、その対応に追われている企業も少なくないだろう。
会社も社員も幸せな企業となるために、本法案とどのように向き合い、取り組んでいくべきなのか。
また、その他にも多数存在する、中堅・中小企業におけるリーガルリスクに対して、各社はどのようにケアしているのか。
実際の適用事例を多く持ち、企業の実態に寄り添ったソリューションを提供されている社会保険労務士の視点から、取るべき実行策をお話しいただく。

【POINT】
1. 「働き方改革関連法案」施行後の対応、各社の実行具体策
2. 「働き方改革」に伴い、実施すべき諸規程・諸制度の整備
3. 昨今の中堅・中小企業を取り巻くリーガルリスク事例とケアの方法

株式会社 コーカス
代表取締役社長　緒方　教介 氏
最高執行責任者　早川　洋平 氏

ためになる。をする。をモットーにコミュニケーション事業を展開している同社。
人材こそがもっとも大切な資源だという信条に基づき、従業員の持てる才能を育成し、個性を最大限に伸ばすこと、多様性を尊重し、充実した生活を深め、個人の志を実現し、感謝を超える感動と、驚きを高める職場を生み出すことを大切にしている。
共に働く従業員が楽しくて幸せに働くことができる環境を整えるための秘訣について、視察と講演を通して迫る。

【POINT】
1. 働くことが生きがいになる会社の経営
2. 個性を最大限に伸ばす人材育成手法
3. 従業員の幸せを考えた仕組み・制度

名古屋大学大学院経済学研究科
准教授
江夏 幾多郎 氏

もう賃金のことだけを考えるだけでは、社員は自社に集まらず、そして、残ってはくれない。
では何から、どのように取り組むべきなのか。
自社が社員に提供できる・提供すべき報酬（リワード）とは何か。誰にどのような報酬を提供すべきなのか。
いま、本当に取り組むべきことは、制度の設計や原資の確保のあるべき姿について、組織全体で模索し、具体的な形にし続ける実践だ。
それは報酬について考える実践でありながら，それ自体が社員にとっての報酬、ひいては組織の独自性や強みとなる。
そうした実践を「トータルリワーディング」と定義し、その知識体系、思考様式、事例について、名古屋大学大学院の江夏准教授にお話しいただく。

【POINT】
1. トータルリワーディングの知識・実践体系と思考様式
2. トータルリワーディング実践ワークショップ
3. 江夏先生による、ファシリテーションと 意見のとりまとめによる内容理解

NPO法人 場とつながりラボhome's vi
代表理事
嘉村　賢州 氏

「人が幸せになれる組織・社会」とはどのような姿なのだろうか。
なんでも話しあえるほどの信頼ができ高い目標にチャレンジする、喜びを共に分かち合う...そんな組織の実現に向けて、新しい組織論を研究している同社。
今回、「ティール組織（英治出版）」の解説者の嘉村様をお招きし、多くの人が幸せにイキイキと活躍できる組織の在り方について、最先端の事例・手法を踏まえてお話いただく。

【POINT】
1. 一人ひとりが輝き、幸せにする組織・制度とは
2. ホームズビー様の実例から学ぶ、 ティール組織・ホラクラシーのポイント
3. ティール組織から考えるこれからの組織の在り方

株式会社 パソナHRコンサルティング
シニアコンサルタント
間普　裕一 氏

幸福度が高く成長している企業を見ると、要員・タレント計画に応じた、社外転進施策などの退職マネジメントが組み込まれていることが多い。
なぜなら、自社の価値観やモラル、求める能力にあわない人材や、どれだけ尽くしても精彩を欠く人材を抱えておくことは、お互いにとって不幸なことともいえるからだ。
さらに、同一労働同一賃金でのコスト増、経営環境の変化等を考えると、本件は必ず検討しておかなければならない課題といえる。
そこで、本サービスのリーディングカンパニーである同社にその実態や対策をお話いただく。

【POINT】
1. 実施手法の整理
2. 退職マネジメントを行う際の法的留意点
3. 問題社員への対応と留意点

株式会社 セプテーニ・ホールディングス
Digital HR Project
人的資産研究所　所長
進藤　竜也 氏

社会構造の変化により採用・人材育成の難易度、重要性は増し続けることが予測される環境下において、人事に期待される役割は益々大きくなり、限られた候補者から活躍する人材を目利きし、効率的に育成するシステムの有無が、企業の命運を分けることになる。
同社ではその実現を目指し、人事全体にAIやデータを活用する研究を続けてきた。今回は取り組み事例と共に、デジタルHRを推進するためのポイントをご紹介いただく。

【POINT】
1. デジタルHR活用のキッカケと概略
2. 採用・適応・育成・アルムナイネットワーク等、研究・導入成果
3. 中小企業におけるデジタルHR活用の要点と導入方法

一般社団法人 日本中小企業 情報化支援協議会（JASISA）
事務局長/HR Tech ナビ編集長
櫻木　諒太 氏

テクノロジーを使ってHR（人事）領域の生産性向上や課題解決を行う「HRtech」。
様々なHRtechサービスやベンダーが林立している現在、その中から自社にフィットするサービスを正しく選択し、活用することは困難を極める。
そこで、今回はHRTechの最前線を伝えるWebメディア「HRTechナビ」を運営されている日本中小企業情報化支援協議会様をお招きし、HRtechに関する概要やトレンド、中堅・中小企業における利活用方法をご教授いただく。

【POINT】
1. HRtechの概要やトレンド
2. 中堅・中小企業におけるHRtech活用事例
3. 自社にフィットする活用方法の選び方