コロナを経て変化した、デジタルマーケティングトレンドと
グローバルコミュニケーションの重要性
＜グローバル戦略フォーラム＞

本コラムはタナベコンサルティングのTCG REVIEWにて掲載している記事を転載したものです。
※登壇者の所属・役職などは開催当時のものです。

「デジタルなくして未来なし」と経営者が覚悟を決める

海外市場に対する有益な販売手段として、BtoCのみならずBtoBでもECを検討する日本企業が増えています（ジェトロ「2021年度 日本企業の海外事業展開に関するアンケート調査」、2022年2月）。購買行動がオフラインからオンラインへ大きく変化し、デジタルコミュニケーションがより重要になったいま、適切な媒体や手法を知ることが、見込み客へのアプローチし、クライアントサクセスへと導く一歩になります。

これから海外へと商域を広げる企業にとっては、「いかに最適なグローバルコミュニケーションを築くか」が重要です。 まずは、ユーザー目線の情報設計と体験設計、最新の情報提供、そして、継続的にデジタルマーケティングを運用できる体制の構築を目指します。

次に、発信したいペルソナ（商品・サービスの典型的なユーザー像）を想定します。最後に、カスタマージャーニー（ユーザーが商品・サービスの購入に至るまでのプロセス）を組み立て、ユーザーの全体像を把握して、好感を与えるデジタルコミュニケーションの媒体と手段を選定します。

最近では、ドメイン（事業領域）ごとにマーケティングチームを分ける企業が増えています。チームを分けることで、コーポレート部門は投資家に向けた企業価値を全面に打ち出すことができ、各事業部門は商品・サービスに特化した情報を打ち出すなど、自由かつ素早く情報を更新することが可能です。

自社でデジタルマーケティングを検討する上で、「デジタルマーケティングをアウトソースすれば問題ない」という考えや姿勢では、必ず目標達成へのプロセスが破綻します。良いモデルケースには推進役となる社員が存在するという共通点があります。社内の細やかな情報収集は、外部のマーケティングエージェンシーだけでは限界があるからです。

グローバルマーケティングを自社の持続的な成長につなげるためには、まずは経営者が覚悟を決めることが重要です。トップ自らがデジタルマーケティングの重要性を理解して、社内に周知することから始めていただきたいと考えます。

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著者

株式会社インフォキュービック・ジャパン
代表取締役社長

梅川 万穂氏

大学在籍時代、ネットワークの基礎からウェブサイト制作まで幅広く学び、2005年にインフォキュービック・ジャパンに入社。SEO対策、ウェブサイト制作、アクセス解析などさまざまなサービスを担当し、サービス統括を経て2021年に代表取締役に就任。