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ブランドデザインの考え方

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一昔前には圧倒的な人気があったブランドでも、過去の栄光のまま放置しテコ入れを怠ると、急激に売上が下がることがあります。
また、ブランドと聞くと、見た目のデザインを連想しがちですが、ビジュアル面以外にもブランドとしてデザインすべき箇所は様々あります。
本記事では、ブランドデザインにおける範囲や、考え方を説明します。

ブランドデザインはビジュアルだけの話ではない

本格的に見直すならブランド戦略から見直す必要がある

まずは、どこから手を付けるか

本来は、ブランド調査結果などを元に、ブランドの価値を最大化するためのブランド戦略を策定しますが、
各企業の社内事情によって、ブランド戦略の策定や見直しが出来ないことも多いと思います。

ブランディング戦略サーベイについてはこちらをご覧ください。

その場合は、ご自身の業務範囲内で出来ることを行っていく必要があります。
BtoB企業の場合は、社外に露出するホームページやパンフレットなどの、クリエイティブでクライアント企業の反応を見たり、BtoC企業であれば、販売商品に関するデザインで消費者に対してテストマーケティングを行う必要があります。

よくある障壁は、ご担当者を含め、組織としてブランドデザインの見直しが必要ないと感じている場合です。今のままで良いと思っていると、見直すことすら不必要と考えるのは当然のことです。
このような事にならないようには、客観的な事実を知る機会を常に持っておく必要があります。
一番簡単に出来る方法としては、Web広告などで使用する「バナー」のデザインを「従来のデザイン」と「見直し後のデザイン」でABテストをすることにより、クリック率の高いバナーデザインがどちらか数字で把握することが出来ます。
この事実をきっかけに、「バナー」以外のブランドデザインにも着手していくと良いと思います。
ぜひ普段の業務の中に、新しいデザインをテストできる機会を組み込んでいきましょう。

ロゴはいつ作られたものか?

ロゴのガイドライン(使用方法をまとめたデータ)は存在しているか

ロゴのガイドラインはブランドデザインの土台になるもの

ロゴのガイドラインは、あらゆるシーンで使用されることを想定し、ブランドイメージを一定のラインで定着させるために、「視認性」「色使い」「使用可能サイズ」など細かに設定されています。
時代にあったガイドラインがなかった場合、下記のような影響が予想されます。

  • ・BtoB企業であれば、パンフレットや、提案書のテンプレートなどの営業ツールに統一感がなく、ブランドの信用性の低下につながり、間接的に業績への影響も出てきます。
  • ・BtoC企業であれば、ブランドイメージが定着せずに、販売数に影響が出るため、思ったよりも売れなくなり、在庫になってしまうことが増えてしまいます。

ブランドデザインは、人間に置き換えると「服装」のようなもので、その人の印象を強く決定してしまうものになります。
他の企業の動向もベンチマークしながら、時代に合ったものになっているか、確認出来る仕組みを作っておくと良いでしょう。

ブランディング支援コンサルティングについてはこちらをご覧ください。

ビジュアル面以外もブランドデザイン

ユーザーとのコミュニケーション設計

ユーザーにとって有益なものになっているか

今の時代で外せないのが「SNS」での発信です。いろいろな部署がバラバラの発信を行った結果、統一感がなく、そのブランドがどういう特徴を持っているのか分かりづらくなることも多くあります。
一度仕組みを作っても、定期的に上手く機能しているかなどを確認し、PDCAサイクルを回して改善する仕組みを作る必要があります。
「SNS」での発信は今や売上に大きく影響する重要なブランド接点になっているので、ブランドデザインの観点からも抑えておくべきポイントになっています。

ユーザーにとって有益な発信になっているかを考えるにあたり、フォローしているユーザー属性の分析が必要になります。これを怠ってしまうと、ユーザーが求めていない内容を発信をしてしまうことになり、ユーザーが離れてしまいます。
自社で手が回らないようなら、外部委託先へ依頼してでも実施しておくことをお薦めしておきます。フォロワーは会社の財産ですので、有効活用しないのは宝の持ち腐れとなります。

SNSマーケティングのトレンドについてこちらの記事も参考にされてください。

ブランドデザインをまとめると

ブランドデザインの範囲は「全方位」が対象

出来るところから進めていく

結論としては、戦略部分から見直すのがベストではありますが、まずは「出来るところから始める」ことで、変えるべき部分が明確になりブランド戦略から見直すきっかけになることもあります。
社内でプロジェクトを進めるには、個人の意見ではなく客観的に事実を集めることが重要です。
専門部署がない企業では後回しになりがちな業務ではありますが、業績に影響することを考えると取り組まない手はないと思います。この記事が事業拡大のきっかけになれば幸いです。

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AUTHOR著者

タナベコンサルティング
ブランド&PRコンサルティング事業部
チーフマネジャー

植田 晃正

大手CDショップチェーン・外資系出版・世界的ファッションチェーンなど多数の業界へノベルティの企画・販売経験を持ち、顧客の潜在需要を読み取りクリエイティブな価値の提案を得意としている。特にアイテムプレゼンテーションの販売促進を通じ、顧客体験価値の向上に定評があり、新規開拓してきた企業は多数にのぼる。

植田 晃正
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