人事コラム
エンゲージメント

エンゲージメントサーベイの導入価値

“働きがい”と“働きやすさ”を分析し、人的資本経営への変革をもたらす

SCROLL

エンゲージメントへの注目度増す

組織と個人の関係性シフト

「企業(組織)と組織に属する個人の関係性が明らかに変わってきている。」

これは、筆者がここ数年のコンサルティング活動の中で感じている、途轍もなく大きな変化であり、 社会構造へ大きなインパクトを与える決定的な時流であると考える。

これは、ことHR領域に絞ってみると顕著であり、昨今のポスト・パンデミック世界の新しい時代において、 人々が当たり前だと思ってきた組織・人事に関する代表的な3つの常識(キャリアに対する常識、雇用に対する常識、働き方に対する常識)がDX(Digital Transformation)によって激変し、自由に働き方を選べるようになった環境下も後押ししている。

まさに各社が、"社員が会社に属する意味"を本質的に考え直すフェーズに入ったと言える。

【図表1】

組織と個人の関係性を指すエンゲージメント

組織と個人の関係性を指すエンゲージメント

先述の通り、組織と個人の関係性が変わりつつある中で、HRの領域においても、 社員の会社に対する"愛着心"や"想い入れ" を個人と組織が縦ではなく、 横の繋がりで、相互にどう作用し合うのか(=貢献しているのか)といった関係性で診ていく "エンゲージメント"に注目が集まっている。

人事の世界におけるエンゲージメント

一般的なエンゲージメントとは、"婚約"・"約束"・"契約"・"誓約"といった意味合いを持つ単語である。一方、人事の世界におけるエンゲージメントとは、組織(企業)と個人(社員)の関係性を把握し、企業の持続的成長に繋げる概念として用いる場合が多い。

上記を短期的かつ継続的に計測(スコアリング)していく調査ツールをエンゲージメントサーベイと呼び、昨今多くの企業で、ES調査(会社に対する満足度の調査)と並列もしくは、入替でエンゲージメントサーベイ(自発的に貢献する意欲の調査)を導入する企業が増えている。

【図表2】

エンゲージメントサーベイを人事の立場からどう捉えるか

従来の人事部は、給与計算や各種規則の改定等の労務管理を中心とした"オペレーション人事"が主流であったが、昨今はHRBP(Human Resource Business Partner)の立場として経営戦略と人事戦略を繋ぐ"戦略人事"としての立ち位置を求められるケースが増えてきている。

そんな人事部にとってエンゲージメントサーベイは、定点的に組織状態を把握→改善→把握→改善と連続的に向き合うことを可能にする大変便利なパルスサーベイなのである。エンゲージメントの代表的な構成要素は、①仕事エンゲージメントと②組織エンゲージメントである。

【図表3】

仕事エンゲージメントのベクトルは対仕事であり、仕事に関して、どの程度充実した心理状態にあるのか、活力や当事者意識や適職などを指す。一方、組織エンゲージメントのベクトルは対組織となる。組織エンゲージメントは企業と社員が相互に信頼し合い、互いに貢献し合う関係性や愛着心を指す。ちなみに、組織エンゲージメントの要素はパーパスや心理的安全性やカルチャーなどの目に見えづらい要素と、制度や報酬などの目に見えやすい要素の大きく2区分より構成されている。昨今は人的資本経営に代表されるように、人事課題を定量的に押さえていくことが求められているが、目に見えづらい要素であったとしても、いかに数値化していくことができるかがポイントである。このあたりを正確に押さえていくうえでもエンゲージメントサーベイは非常に便利の良いツールである。

タナベコンサルティングのエンゲージメントサーベイ

タナベコンサルティングでは、2022年11月より新たに「Engagement KARTE(エンゲージメントカルテ・エンゲージメントサーベイ)」をリリースすることとなった。 このサーベイの特徴は、"働きがい"と"働きやすさ"を分析し、人的資本経営への変革をもたらすことにある。


仕事エンゲージメント(熱量)と組織エンゲージメント(信頼)とカルチャー(愛着)を総称して【エンゲージメント】と定義し、【エンゲージメント】と【パフォーマンス(成果)】を掛け合わせることで独自のスコアを導き出すことのできる設計となっている。

【図表4】

四半期単位で定点的にスコアリングしていくことで、継続的な改善アプローチを可能とし、人材投資効果を見える化 していく狙いがある。

タナベコンサルティングのエンゲージメントサーベイに限らず、世の中には数多のエンゲージメントサーベイが存在するが、各社が何のためにエンゲージメント(組織と個人の関係性)を把握していくのかを今一度押さえたうえで、導入することをオススメする。

この課題を解決したコンサルタント

ABOUT TANABE CONSULTINGタナベコンサルティンググループとは

タナベコンサルティンググループは「日本には企業を救う仕事が必要だ」という志を掲げた1957年の創業以来
66年間で大企業から中堅企業まで約200業種、17,000社以上に経営コンサルティングを実施してまいりました。
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